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顧客のファンコミュニティを作ろう!
近年のリテール市場における北米のマーケティング戦略は、コンテンツマーケティングやバズマーケティングを中心とした新たな販売戦略が盛んになってきています。 インターネット進化に伴い、YOUTUBEや他の動画配信コンテンツがメディアとして一般的に普及する中、マスマーケティングを中心としたTVCMなどの宣伝効果が薄れ、これまでの15秒CMの『商品そのものを伝える』という宣伝方法から、商品やアイデンティティ、話題性などYOUTUBEなどで動画を作成した『企業コンテンツの面白さを伝える』コンテンツマーケティング時代へとシフトしてきています。 弊社では、こうしたコンテンツマーケティングに連動するイベントを企画し、FacebookやSNSなどを通じてシェア拡大をはかるイベントプロデュースを世界主要都市のパートナーとアライアンスを組み、世界発信のためのブランド構築の一環として積極的に行っています。 日本酒メーカー様とのお取り組みの場合、顧客のファン化をはかるべく、イベント専用のマイクロサイトを作成し、お客様へご案内しながら、様々なイベントを行なっています。...
KANBEE INTEL,INC. 山本兼嗣
2018年3月11日読了時間: 2分


これからのブランド構築は、モノを売らずにコトを売る。体感型コンテンツ作りと顧客のファン化が重要。
世界最大の小売業界イベントで発表されたこれからの小売業のテーマは「体感」 近年、ネットやモバイル機器が社会に広く普及したことにより、世の中のあらゆるものが急速に変化してますが、特にここ数年、大激変が巻き起こりつつあるのがリテール業界(retail industry)。 しかも、私たちの暮らしと密接な関係にある、小売業の世界・・・。いろいろな意味で、最先端トレンドを取り入れたお店がいっぱいあるニューヨークでは、「実店舗の意義」や「未来の小売業」は『体感』が大きなテーマになってきています。2016 年1 月17 ~ 20 日まで国際展示場のジャビッツ・センターで開催された「リテールズ・ビッグ・ショー2016」このイベントはNationalRetail Federation ( 全米小売業協会、略してNRF) が1 年に一度開催する小売業界の大イベント。 米国報道(Chain Store Age)によると「多チャンネル時代」Omnichannel Comes of Age)、クラウド(Clouds of Happiness)、モバイル(Mobile
KANBEE INTEL,INC. 山本兼嗣
2018年3月11日読了時間: 3分


これからのブランディングは、コンテンツマーケティングが最も重要な時代。
「体感コンテンツ」をテーマに、モノを売らずにコトを売る事が重要なコンテンツマーケティング時代。その重要性に気づき、おそらく日本より2〜3年は早い動きをしている北米では、そのコンテンツマーケティングが企業の宣伝活動として盛んに行われています。 弊社は、NYのマーケティング会社とアライアンスを組み、北米のマーケティング情報を得ながら、今後の日本企業が同じように辿る展開を検証し、企画に取り込んでいますが、数年前にマスマーケティングに変わる、そのコンテンツマーケティングの重要性を目の当たりにしました。 北米では、日本よりもより早く、より多くの人がEコマースを利用しているため、リアル店舗が崩壊、またTVのCMに代表するマスメディアもスマホからの情報取得が盛んになり、それらの事業スキーム自体が崩壊していると言われています。 北米企業のコンテンツマーケティング成功事例 【飲料メーカーのレッドブル】 感動がバイラルを生む徹底したコンテンツマーケティング レッドブルのコンテンツマーケティングは、購入促進のために商品をPRするコンテンツの作成ではなく、主催するスポー
KANBEE INTEL,INC. 山本兼嗣
2018年3月11日読了時間: 7分


企業の宣伝広告費予算ってどれくらい?
企業活動のうち、商品のPRや宣伝は最も重要な活動の一つです。商品が売れず、売り上げが減少してきたら宣伝広告費予算を削り、そのためにまた売上が下がっていくという悪循環のスパイラルをよく耳にします。 宣伝広告費は、適正というものがありません。その企業の業種業態によって様々ですが、先のブログにも記載したインバウンド型時代は、より多くの消費者に商品をインターネット上で見つけてもらうチャンスな時代でもあります。 そうした中、営業費などを優先し、宣伝広告費やクリエイティブ費に予算を回せなくなって、会社の売り上げがどんどん落ち込んでいく企業は、時代に逆行した大変ナンセンスな経営感覚だと思います。 では、企業の宣伝広告費は、一体どのくらいかけているのでしょうか? 企業の宣伝広告費は、売り上げの何%? スマートフォンの普及により、消費者と情報の接点は多岐にわたるようになっています。若い世代はSNSやネット動画に多くの時間接するようになり、中高年でもネットが主な情報源という人は少なくない時代。企業はテレビや新聞、雑誌に限らず、検索エンジンやサイト、SNSなどを活用し
KANBEE INTEL,INC. 山本兼嗣
2018年3月11日読了時間: 3分
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